「人」、そして「企業」の縁を考える。人材採用・入社後活躍のエン・ジャパン
エン・ジャパン株式会社 / PR・IR・採用情報サイト

『転職活動期間に関する調査』
3ヶ月以内に転職活動が終わる方の割合は、
20代は9割、30代は8割、40代は6割、50代は3割に
ー「エン転職コンサルタント」コンサルタントアンケート集計結果ー

2014/12/18

人材採用・入社後活躍のエン・ジャパン株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:鈴木孝二)が運営する人材紹介会社集合サイト『エン転職コンサルタント』( http://consultant.en-japan.com/ )上で、転職コンサルタント130名を対象に「転職活動期間」についてアンケート調査を行いました。以下、概要をご報告します。

 

■調査結果概要

一斉に入社時期が決まっている新卒の就職活動と異なり、転職活動は決まったゴールがありません。ここまでには転職をしていたい、そもそもどのくらい期間が必要なのか見当がつかないという方のために、転職活動支援のエキスパートである転職コンサルタントに「転職活動期間」の実態を伺いました。

 

転職先が決定するまでの期間は「3ヶ月以内」と答えた転職コンサルタントが8割に迫りました。内訳を見ると、年代や職種別では異なる傾向があります。年代別では20代は9割、30代は8割以上の方が「3ヶ月以内」に転職先が決まると回答している一方、40代は6割、50代では3割にまで減少します。職種別では需要が拡大し続けている「IT技術者」がもっとも転職活動期間が短く、もっとも長いのは「経営・経営企画」といった事業の要を担うポジションです。また在職中と退職後で比較すると、退職後のほうが短期間の転職活動で終わる傾向にあるようです。転職活動期間の長短が発生する理由はそれぞれのため、計画通りに進めるためのポイントもご紹介いたします。

 

■調査結果詳細

1:転職活動期間は、3ヶ月以内が多いと75%の転職コンサルタントが回答。(図1)

「担当した求職者のうち、転職がきまるまでどのくらいの期間を要する方が多かったですか?」と転職活動支援のエキスパートである転職コンサルタントに伺ったところ、「1ヶ月半以内」が17%、「3ヶ月以内」が58%とほとんどの方が、求職者は転職活動開始から3ヶ月以内に次の転職先を決めていると回答しました。

 

【図1】担当した求職者のうち、転職がきまるまでどのくらいの期間を要する方が多かったですか?

転職活動期間1.png

 

2:年代が上がると転職活動は長期化しやすい傾向に。(図2)

「求職者の年代ごとに、転職が決まるまでどのぐらいの期間を要する方が多かったか教えてください」という質問では、20代は「1ヵ月半以内」(42.9%)「3ヶ月以内」(47.6%)で9割超、30代も「1ヵ月半以内」(19.2%)「3ヶ月以内」(62.5%)で8割以上の転職コンサルタントが短期に終了すると回答しました。この数値は40代では6割、50代では3割にまで下がります。以前より、年齢だけで合否を判断する企業は減ったものの、年代が上がると企業から求められる能力・経験、求職者が必要とするポジション・年収のレベルが上がるため、長期化する傾向にあるようです。

 

【図2】求職者の年代ごとに、転職が決まるまでどのぐらいの期間を要する方が多かったか教えてください。

転職活動期間2.png

 

3:短期で転職が決まる職種は、IT技術者・事務・営業系。

   長期化しやすいのは、経営企画・コンサル・金融・不動産系専門職。(図3)

「求職者の職種ごとに、転職が決まるまでどのぐらいの期間を要する方が多かったか教えてください」という質問に対しては、職種ごとに特徴的な回答が得られました。「 1ヵ月半以内」「3ヶ月以内」の2項目を合算した数値が高かった職種は、「技術系(IT・Web・通信)」( 1ヵ月半以内:16.7%、3ヶ月以内:72.2%)「事務・管理系」(同35.7%、48.8%)「営業・マーケティング系」(同32.2%、47.1%)という結果になりました。IT技術者は直近の求人倍率(※)が2倍を超えて需要が高い職種であること、事務や営業は求人件数が多く、未経験・異業種からも挑戦しやすい職種であることが影響しているようです。

 

一方、3ヶ月以上かかるという回答が4割前後にとどまった職種は、「経営・経営企画・事業企画系」「コンサルタント系」「金融系」「不動産系専門職」でした。これらの職種は『専門性があるため、紹介するポジションが少ない』など求職者側にとってマイナス面もある一方、『(求職者が)仕事内容や年収、勤務地等を妥協しない』 『優秀層であるため転職先の選択肢が多く、内定が出てから意思決定までに時間を要す』など、当該職種で転職する方は専門性・市場評価の高い人材が多いため、求職者自身がじっくり時間をかけて転職活動をしている様子がうかがえます。

※厚生労働省「一般職業紹介状況(平成26年10月分)」より

 

【図3】求職者の職種ごとに、転職が決まるまでどのぐらいの期間を要する方が多かったか教えてください。

転職活動期間3.png

 

4:転職活動期間は在職中はゆったりと、退職後は短期化。(図4)

「在職中/退職後で、それぞれ転職が決まるまでどのぐらいの期間を要する方が多かったか教えてください」と質問をしました。『離職期間を置かないほうが良い』との指摘も多く、退職後の場合、「1ヵ月半以内」に次の転職先を決める方が多いという意見が33.3%でした。一方で在職中の場合、良い転職先があれば・・と特に期限を設けず活動する方もいるため、退職後に比べて、ゆったりと職探しをする傾向にあるようです。

 

【図4】在職中/退職後で、それぞれ転職が決まるまでどのぐらいの期間を要する方が多かったか教えてください。

転職活動期間4.png

 

5:転職活動を計画通りに進めるためのポイントは、自己分析とスケジュール組み。

転職コンサルタントの方に「転職活動を計画通り進めるためのアドバイス」を伺いました。大きく2点のポイントが出てきましたので、ご紹介します。

 

■自己分析と転職条件の洗い出し

◎手当たり次第に応募しても、徒労に終わるだけである。そもそも本当に転職する必要があるのか?自分の経験を本当に活かせるポジションか?という観点から応募案件を厳選し、また、自分にとって絶対に譲れない条件と妥協できる条件を明確に整理してから応募すべきである。そこまでの決心が固まらないのであれば、現職にとどまるべきである。

 

◎下記の(1)~(5)を基に、転職はリスクが伴うため慎重に。極力、現職で「転職」活動が原則です。

 (1)今までの職務経験から、【何ができるのか】【何をしたいのか】を、自己分析する事。

 (2)具体的に上記(1)が明確でない場合は、転職理由があいまいで、面接時の訴求ポイントが弱い。

 (3)上記(1)が明確になるまで、現職でのキャリア向上をお勧め致します。

 (4)転職理由は、現状の「不平・不満」を解消する対策ではありません。

 (5)「自己キャリアの向上」を実現する際、現在の環境下では実現が困難と判断した時に、転職も一つの解決策です。

 

◎自分のやりたいことを探す前に、世間からみた自分の市場価値を理解することが大事。結構ずれている人が、転職活動に時間がかかっている。自分の市場価値を分かっている人は、時間がかからず直ぐに就職先が決まる。自分というコンテンツが市場ではどの位価値があるのかを、きちんと理解すれば、どこにニーズがあるか見えてくるので、計画的に進められる。

 

■将来のプランから逆算してスケジュールを組む

◎その後のプランに即したスケジュールの確認が必要。どういったキャリアを積みたいのか、それに向けて活かせるどういった経歴をお持ちなのか、どのタイミングでの転職がベストなのか、等です。

 

◎(大体)いつまでに転職活動を終わらせると期限を決め、行動すること。 特に現職の方は有給で休む等もあるので、数多く応募するのではなく、ある程度的を絞った転職活動を行なう事。例えば、人事総務職等の、あくまでも『職種』にこだわる等。

 

 

【調査概要】

■調査方法:インターネットによるアンケート

■調査対象:「エン転職コンサルタント」を利用している転職コンサルタント 130名

■調査期間:2014年10月6日~2014年10月17日

 

 

▼ハイクラスな求人が揃う!日本最大級のキャリア転職情報サイト 
人材紹介会社を利用して転職活動をしたい求職者と、全国の優良人材紹介会社を結ぶ、日本最大級のキャリア転職情報サイトです。各専門分野に精通する転職のプロ、約1500名のコンサルタントがサポートします。各コンサルタントの経験、実績、得意分野に関する情報に加え、ユーザーからの評価コメントまで公開。キャリアに応じた4つの専門サイトで転職をバックアップします。
 
2014consul.jpg
 
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
▼プレスリリース ダウンロード 20141218 転コン調査(転職活動期間).pdf

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

エン・ジャパン株式会社
広報担当:森本
TEL:03-3342-4506 FAX:03-3342-4507
E-mail:en-press@en-japan.com