「職場のダイバーシティ」意識調査
自社がダイバーシティに積極的に取り組んでいる
と感じる方は19％に留まる。
ダイバーシティ促進にもっとも必要なことは「社員の理解」。
―『エン転職』ユーザーアンケート集計結果―
人材採用・入社後活躍のエン・ジャパン株式会社（本社:東京都新宿区、代表取締役社長:鈴木 孝二）が運営する「入社後」までを見据えた日本最大級の総合求人・転職支援サービス『エン転職』（ https://employment.en-japan.com/ ）上で、「ダイバーシティ」についてアンケートを行ない、7,385名から回答を得ました。下記、概要をご報告いたします。
★ 自社がダイバーシティに積極的に取り組んでいると感じる方は19％に留まる。もっとも多い取り組みは「女性の採用・登用」、少ないのは「LGBTの採用・登用」。
★ ダイバーシティ促進にもっとも必要なことは、「社員の理解」。
★ 「ダイバーシティは大事な考え方だ」と回答した方は95％。
ダイバーシティとは女性・シニア・外国人・障がい者・LGBTなど多様性を受け入れ、広く人材を活用することで生産性の向上や市場の多様なニーズに対応しようという考え方のこと。「自社（離職中の方は直近の前職）では、ダイバーシティに取り組んでいると感じますか？」と伺ったところ、「積極的に取り組んでいる」と回答した方は19％に留まりました。
「積極的に取り組んでいる」と回答した方に、会社で実施されている具体的な取り組みについて尋ねると、もっとも多かった回答は「女性の採用・登用」（50％）。「女性ならではのきめ細やかな視点が、業務で活きてくる」、「女性上司がいると、他の女性社員の目標になる」、「男性よりも社内の雰囲気を和ませることができる」といったコメントが多く寄せられました。反対に「女性社員が活躍していると社内は活気づくが、結婚や出産で退職や産休による他社員への業務負担やしわ寄せが心配なのは否めない」などといった声がありました。
もっとも少なかった回答は「LGBT（※レズビアン、ゲイ、バイセクシュアル、トランスジェンダーなど性的マイノリティ）の採用・登用」（1％）でした。「トイレなど職場環境の整備が必要なのが障壁」、「LGBTについての知識が乏しい社員が多いと思う」など課題視する声が寄せられました。
【図1】自社（離職中の方は直近の前職）では、ダイバーシティに取り組んでいると感じますか？
【図2】「積極的に取り組んでいる」と回答された方へ伺います。もっとも 積極的に取り組んでいるものは何ですか？
「ダイバーシティの促進のために必要なことは何だと思いますか？」と伺ったところ、多かった回答は「一般社員の理解」（59％）、「管理職の理解」（56％）でした。「ダイバーシティの正しい知識を社員が得なければならない」、「社員の理解が進むような研修やフォロー体制の構築が必要」、「なぜダイバーシティを促進することが必要か、社員に目的が浸透しないと始まらない」などの声から、社員の理解を促す為の会社としての取り組みが必要なことがうかがえます。
【図3】ダイバーシティの促進のために必要なことは何だと思いますか？ ※複数回答可
「ダイバーシティは大事な考え方だと思いますか？」と尋ねると、95％の方が「大事だと思う」と回答しました。
大事だと思う方に理由を伺ったところ、上位に挙げられたのは「多様な視点を商品・サービス開発に活かすため」（51％）、「社会的マイノリティに対する就業機会拡大のため」（43％）、「優秀な人材の確保のため」（39％）。「多様性を受け入れるために、どのような共通認識を持てば同じ仕事を完遂できるか企業にとって考えるきっかけになり、その結果グローバル化が進んでいく」、「いろいろな角度からの意見を出すことができ、市場の見方が変わり、社会全体の発展に繋がると思う」などのコメントが寄せられました。ダイバーシティが進んだ職場に抱くイメージもご紹介します。
【図4】ダイバーシティは大事な考え方だと思いますか？
【図5】ダイバーシティは大事な考え方だと回答した方に伺います。大事だと思う理由を教えてください。
＜ダイバーシティが進んだ職場に抱くイメージ＞
○様々な特性のある人材が集まる事により、職場に活気が出る。（33歳）
○様々な観点の見解が交差し、一定の個人だけでは見出だせないアイデアが生まれる。（28歳）
○すべての人にとって働きやすい職場になり、企業が世の中に発信・提供するものもより多くの人の役に立つものになると思います。（27歳）
○仕事のバリアフリーとして、誰でもわかりやすいマニュアルなどで余計なストレスがなくなり、社員が働きやすくなる。（31歳）
○多種多数な意見があつまり、社内が活発化する。但し、働き方の幅も広くなるので、人事に属する社員に高いスキルが求められるようになると思う。（24歳）
【調査概要】
■調査方法：インターネットによるアンケート
■調査期間： 2017年2月1日～2017年2月28日
■調査対象：『エン転職』（ https://employment.en-japan.com/ ）利用者
■有効回答数：7,385名
求人企業1社1社をエンの担当者が訪問し、求人の魅力から、仕事の厳しさや企業の抱える問題まで徹底取材。取材記事に加え、現社員や元社員のクチコミ、企業担当者のコメントなど、仕事や会社のリアルな姿がわかる情報を掲載することで、転職者と採用企業のミスマッチを低減しています。さらに『エン転職』を通じて転職した方を対象にした「エン入社後活躍支援プログラム」で、転職後3年間の継続サポートを行ないます。
▼プレスリリース ダウンロード 20170418_エン転職（ダイバーシティ）.pdf
エン・ジャパン株式会社
広報担当：森本、松田
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